葬儀費用の内訳をきちんと確認しておかないと、低価格なプランでも、追加オプションによって最終的に高額になることがあります。例えば、霊柩車の走行距離の上限を超える場合や、基本プランに含まれる安置期間を超える場合が該当します。葬儀社の見積もりの内訳や基本プランに含まれる項目のほか、追加費用が発生する条件や項目、金額を確認しておきましょう。
葬儀の種類によっては、菩提寺から埋葬を断られることがあるため注意が必要です。例えば、直葬・火葬式は、宗教儀式を最低限にすることから、菩提寺によっては直葬・火葬式だと納骨を認めてもらえない場合があります。菩提寺に埋葬を断られてしまうと、「先祖代々のお墓に入れない」などの問題が生じます。菩提寺との付き合いがある方は、低価格の葬儀を選ぶ前に念のため確認しておきましょう。
葬儀費用を安く抑えるには、葬儀の規模を小さくするだけでなく、複数の葬儀社を比較検討したり、葬儀社と相談したりすることが大切です。また、該当すれば自治体の葬祭扶助なども利用できます。
一般的に、ご臨終後は短期間で葬儀社を決めなければいけないため、じっくりと時間をかけて検討することができません。「葬儀費用をできるだけ安くしたい」「納得のいく葬儀を行いたい」という場合は、葬儀社の事前相談を活用するのがおすすめです。
家族葬の斎場想庵なら葬儀にまつわるお電話での事前相談を24時間365日、無料で受け付け中です。メールや対面でもご相談いただけますのでお気軽にお問い合わせください。
葬儀社によって料金は異なりますが、最も葬儀費用を抑えやすいのは、通夜や葬儀・告別式を行わずに直接火葬場で短時間のお別れをする直葬・火葬式です。また、ごく近しい方々だけで故人を送る家族葬や、通夜がなく告別式と火葬を1日で行う一日葬も、一般葬と比べて費用を抑えられる傾向があります。
葬儀費用を安く済ませるには、小規模な葬儀を選ぶだけでなく、複数の葬儀社から見積もりをとって比較検討したり、葬儀社と相談して葬儀プランを調整したりする方法があります。そのほか、葬儀社の会員登録制度を利用して割引や特典を受ける方法や、市民葬(区民葬)を活用する方法もあります。
生活保護を受けている世帯の方が亡くなった場合は、自治体から葬祭扶助を受けて行う福祉葬が利用可能です。また、公的医療保険制度に加入している方が亡くなった場合は、申請すれば葬祭費や埋葬料、埋葬費などの支給を受けられ、葬儀費用の負担を軽減できます。そのほか、香典や故人の遺産、葬儀保険の保険金などを葬儀費用にあてる方法もあります。