葬儀に関わる知識や技能をもつことを証明する葬祭ディレクターの有資格者が在籍しているかどうかでも、葬儀社の質を判断することができます。葬祭ディレクターとは、葬儀の打ち合わせや会場設営、式の運営など葬儀全般を管理する立場の職能です。厚生労働省が認定している資格で、学科及び実技試験のほか、実務経験も必要になるため、1級を取得するには最低でも4年はかかるといわれています。
口コミや、実際に葬儀を行った人の声などを確認しておくことも大切です。特に、近所の方や友達など信頼できる方からの口コミは参考にしやすいです。また、最近はネット上でも口コミを見ることができるようになっているのでそちらを参考にしてもよいでしょう。ただし、ネットの情報は、なりすましなどのステルスマーケティングも混ざっている可能性があるので、ネットの情報だけでなく、電話での対応などでも確認してみましょう。
葬儀社には、葬儀社を仲介する紹介業者や、生協・JAなどもありますが、葬儀を依頼する先は主に専門葬儀社と互助会の2種類です。
専門葬儀社は、葬儀の提供を専門に行なっている業者で、葬儀社といえば、この専門葬儀社をさすことも多いです。専門葬儀社は、葬儀の準備段階から葬儀終了まで自社のスタッフが一貫して行うだけでなく、自社で斎場を持っている業者も多いです。地域密着型の葬儀社が多く、その地域固有の慣習などを考慮し、きめ細かな対応をしてくれるといった特徴があります。
そして、専門葬儀社の中でも、「家族葬専門」「一般葬に強い」など得意分野が分かれているため、葬儀の規模や種類が決まっている場合は、希望する葬儀に特化した専門葬儀社を選ぶのもよいでしょう。ちなみに、葬儀費用は依頼する業社や地域によっても差があります。
一方、互助会とは、会員になって前金を積み立てていく制度で、冠婚葬祭互助会といって、葬儀だけでなく結婚式などにも対応しています。長い年月をかけて葬儀費用をコツコツ準備することができ、通常より安価に斎場を予約できるなどのメリットもありますが、互助会そのものが経営破綻すると全額返金されないというリスクもあるため、経営的に安定している互助会を選ぶ必要があります。
次に、葬儀社に依頼する際に、事前に確認しておくべきことをお伝えします。
続く